実は20代30代にも浸透！TikTok運用が“若年層向けビジネス”以外でも効果を発揮する理由

1. 「TikTok ＝ 10代だけ」はもう過去の話

TikTokというと10代の若者向けと思われがちですが、2024年1月のNTTドコモモバイル社会研究所の調査によれば、10代女性の利用率は64.1％に達し、20代女性で38.9％、30代女性でも22.3％と、幅広い年齢層に浸透していることがわかっています。

特に注目すべきは「1日10回以上利用しているユーザー」が10〜20代では約3割、30〜50代でも約2割存在するという点。つまり、利用時間や頻度も無視できない水準にあるのです。

TikTokは単なる「若者の流行」ではありません。パーソナライズされたレコメンド機能により、30代・40代のユーザーには、その世代に合ったコンテンツが自動で表示される仕組みになっています。

たとえば、30代女性には子育て・キャリア関連の動画、40代男性には健康や家計に関する情報がフィードに差し込まれるようになっており、うまく企画・投稿すれば、確実にターゲットに届くSNSといえます。

TikTokは直接コンバージョンを生むツールというより、企業の信頼感や親しみやすさを醸成する「ブランディングツール」として非常に効果的です。

今すぐサービスや商品を買うわけではないけど、「あの会社、いつも役立つ情報出してくれてるな」「なんか感じ良いな」といった好印象の積み重ねが、将来の指名買い・問い合わせにつながることも少なくありません。

TikTokを活用した企業事例としては、ユニクロ、ドミノ・ピザ、スシローなどがよく知られています。
しかし中でも注目すべきなのが、料理レシピ動画サービス「クラシル」の成功事例です。

一般的にレシピ系サービスは、20代後半〜40代前半のユーザーがメインターゲット層とされがちです。
そんな中クラシルは、バレンタイン時期のプロモーションとしてTikTok広告を展開し、10代〜20代前半を狙ったマーケティングに挑戦しました。

その結果、アプリのダウンロード数が30％増加、新規顧客の獲得にも成功し、現在では10代・20代の認知度が90％に達するという調査結果もあるほどです。

この取り組みは、単に若年層を狙った差別化ではありません。
若者の貧困や外食離れといった社会背景を捉え、「自炊ニーズ」や「コスパ意識」に応えられる価値を持ったサービスとして、10代・20代にも“刺さる設計”がなされていた点が戦略的です。

さらに、TikTokを通じて今すぐの顧客化だけでなく、“未来の顧客育成”として若年層にブランドを刷り込む狙いも含まれており、マーケティングの好事例と言えるでしょう。

若年層向けと思われがちなTikTokですが、実際には30代・40代にも確実に届くメディアへと成長しています。
今後は、検索以外の情報接触経路として、企業がブランディングやコンテンツ発信の場として積極的に活用すべきプラットフォームの一つです。

長期的な視点で「指名検索される企業」を目指すために、今からTikTok運用を始めてみてはいかがでしょうか？